特集2：異質コラボレーション -異次元の接触が生み出す新たな可能性-

これまでの特集を通して見えてきた「共創」というSOCIAL QUANTUMの特徴。今回の特集では、「共創」の中でも特に彼ら・彼女らだからこそ起こった、異質性の高いコラボレーションに着目し、その活動の意義、またコラボレーションによってどんな新しい社会的価値が生み出されているのかを探る。

福岡県宗像市に所在する「宗像大社」は、沖ノ島の沖津宮、筑前大島の中津宮、宗像市田島の辺津宮（総社）の三社からなる神社で、日本神話に登場する日本最古の神社の一つである。また2017年には、「“神宿る島”宗像・沖ノ島と関連遺産群」の構成資産の一つとして世界文化遺産に登録されている。

そんな宗像大社の宮司である葦津敬之氏が2014年に設立したのが「宗像国際環境会議」だ。

葦津氏は、自身のライフワークである「自然環境問題」と、奉職先である宗像大社が抱えていた課題を掛け合わせ、地域のコミュニティ、前職場での仲間や取引相手、同年代の友人たち、同じ課題を抱える人々との多種多様なコラボレーションで「宗像国際環境会議」を創り上げた。

前編では異質コラボレーションで実現した「宗像国際環境会議」の立ち上げ経緯と内容について、葦津氏に伺った。

PROFILE

葦津 敬之 宗像大社 宮司

昭和37年11月福岡市箱崎生まれ。昭和60年皇學館大學を卒業後、同年熱田神宮に奉職。同62年神社本庁に奉職。平成8年主事。総務課長、惰報管理課長、教学課長、国際課長、同21年参事、財務部長、広報部長を経て、平成24年4月に宗像大社に奉職。同25年権宮司昇任、同27年6月宮司昇任、現在に至る。ライフワークは自然環境問題。

自然環境問題への意識が道しるべに

宗像国際環境会議は、玄界灘の海水温度の上昇により沿岸部に広がる磯焼け、漂着ゴミ（マイクロプラスチック）への問題意識から「海の鎮守の森」構想を掲げ、海の再生事業に取り組み、近年の急激な海の変化への提言や情報を国内外に発信することを目的に設立された。
宗像大社で年に1度開催される「宗像国際環境会議」を活動の中心に、年間を通して、海の再生／竹漁礁作り、海岸清掃、地元中高生向けの育成プログラム、豊饒祭／稚魚放流行事、その他様々な啓発活動を行っている。

東京の神社本庁での職務を通して自然環境問題への関心を寄せていた葦津宮司（※詳細は後編にて）は、2012年宗像大社へと奉職することになった。当時、宗像大社は激しい経年劣化と行き届かない手入れによって荒れ果てていた。奉職を機に、葦津氏は大社の復興に取り組むこととなったという。

葦津：奉職して最初の頃は、どこから手を付ければいいかを考えていました。一方で宗像市は、太古からの信仰が受け継がれている土地の歴史的価値を守るため、「神宿る島」として宗像・沖ノ島の世界遺産登録を目指していました。その話を聞き、僕は宗像大社の復興のためにも世界遺産登録に向けて市と協力していく必要があると考えました。そして、市長や市役所とコミュニケーションを取っていく中で、宗像大社の立て直しと同時に、世界遺産登録に向けての諸準備にも協力していくことになったんです。

実際に、世界遺産登録に向け漁業従事者などに話を聞くようになると、宗像にも温暖化による海水温度の上昇から起こる漁獲量の減少や磯枯れ、海外から海を通してゴミが押し寄せているといった環境問題があることがわかりました。世界遺産登録に向けて、それらの環境問題とどう向き合うか。全てをオープンにし、どのような環境問題を抱えているか、それらの解決に向けてどのようなアクションを起こしているかを発信していく必要性を感じました。

宗像大社の復興、そして世界遺産登録に向けた環境問題対策のためのファーストアクション、その2つのミッションが明確になり、またその2つは自身のライフワークでもある自然環境問題とも一致した。そこで葦津氏は、宗像市のコミュニティはもちろん、福岡の財界人、自然環境問題に明るい前職の仲間などを巻き込んでいった。そして、その中の1人の「環境会議をやってみたら良いのでは。」という発言が「宗像国際環境会議」設立のきっかけとなったそうだ。

組織、地域を超えたコラボレーション

葦津：東京での経験から、大きな変化を起こすためには、組織内で議論するより、外部を巻き込んだコラボレーションが重要なことはわかっていました。そのため、地域の現状を知ることと並行して、関係者外の人たちにも積極的に相談しました。自身がライフワークとして掲げていた自然環境問題へのアクションを仕事で与えられたミッションと重ね合わせることができたのも、地域内外の様々な人と関わって、深く広い知見を得られたからです。

そして、そこから2年弱の構想、ステークホルダーの巻き込み、準備を経て、宗像国際環境会議は2014年に設立された。葦津氏の声掛けの元、実行委員会には、地域内外の産官学民の様々な組織が集う。

宗像国際環境会議実行委員会

宗像漁業協同組合　筑前七浦の会　宗像環境団体連絡協議会　改革プロジェクト　キリンビール　シャボン玉石けん　ＴＯＴＯ　トヨタ自動車九州　トヨタプロダクションエンジニアリング　西日本電信電話　日本航空　日本製鉄　日鉄エンジニアリング　三菱商事　九州電力　九州経済フォーラム　地域企業連合会九州連携機構　国際ロータリー第2700地区　九州大学大学院工学研究院　福岡県立水産高等学校　九州のムラ　JICA九州　九州国際学生支援協会　JASCA全国学生連携機構　社叢学会　宗像観光協会　宗像大社　宗像市

葦津：福岡に戻ってきて実感したのは、コミュニティが大きくないゆえの「組織や人々の壁のなさ」です。あと福岡の人たちって飲み会が好きなんですね。で、所属にとらわれず、知り合いが知り合いを誘って、飲み会をする。福岡県知事、宗像市長、地元の大手企業の社長など、九州の財界の人たちとは1年も経たずに仲良くなることが出来ました。また、アカデミックな分野を強化するために、東京で仕事をしていた際のルートからも大学や研究者へアプローチをしました。

設立にあたって重視したのは、持続可能性とアイデアの社会実装までのコミットだと葦津氏は話す。派手にやるのではなく、自分たちで出来る実力の範囲で、まずは社会にアクションを産み落とす。そこで、実際のアクションを担うことになる地域の組織や人々の参加が必須になる。ただし国内外の人々へ関心を持ってもらうという観点から、地域だけの話題に終わらせるのは避けなければならない。そのためには、専門性や豊富な知見を持つ人材にも関わってもらう必要がある。
葦津氏は、それらの課題を解決するためにも、元々持っていた人脈、またそこから派生した人脈を辿りながらも、環境会議のステークホルダーを様々な角度で集め、巻き込んでいった。

国際的に通用するハイレベルな議論を宗像に落とし込む

葦津：議論の内容は、国内外で専門的に環境問題に取り組む人々にも通用するハイレベルなものを適用しました。ただし、地域参加を無視した訳ではありません。ハイレベルな議論から導き出される実践をアクションとして地域に落とし込んでいってくれるのは地元の人々です。
宗像大社は古い神社で、氏子さんといわれる崇敬者など、地域の人々との繋がりを元々持っています。その人たちには、漁業従事者も農業従事者もサラリーマンもいる。職業が違う人たちが神社を介して集まる少し特異的なコミュニティです。そのような人々がそれぞれ宗像という地域に色々な意見を持っている。例えば、海の問題にアプローチしたいとなってそのコミュニティに声を掛ければ、日ごろから海の問題に関心がある人が顔を出してくれます。それは宗像大社が環境会議の舞台となったことの大きな強みとなっています。
また回数を重ねるにつれ、地元にも環境問題への意識が根付きはじめ、専門性の高い議論ができる人も増えてきています。元々環境問題への意識が高く、実践を始めていた地元の人たちにこちら側が教えを乞うこともあります。

たとえば、宗像国際環境会議が「海の再生事業」の1つとして取り組んでいるのが「竹漁礁事業」です。かつては山の鉄分が川から海へと流れ、藻場がつくられていましたが、現在は温暖化などの影響で磯焼けが起こるなど、海藻が激減しています。また、里山地域では竹の過剰な繁殖による竹害が問題化しています。そこで、竹害と海の生態系保全を繋ぎ合わせ、竹で漁礁をつくる竹漁礁を増やしていくことが重要と考えました。竹漁礁はやがて魚たちの産卵の場となり、鉄分の入った重石を竹につけて一緒に海に沈めることで藻場をつくることとなります。
この事業は、地元ですでに実践を重ねていた福岡県立水産高校の学生たちの指導と協力を受けることで実現することができました。

前述した通り、「宗像国際環境会議」は年に1回宗像大社で開催されるシンポジウムを活動の中心にしているが、こういった実践プログラムや海岸清掃、地元中高生向けの育成プログラムなどは、コロナ禍で活動制限を受けながらも、年間を通して継続的に実施されている。それらの活動は宗像国際環境会議が主催することもあれば、地元の組織が主催し協力要請を受けることもあるそうだ。

コラボレーションがコラボレーションを生む

多種多様なステークホルダーで構成される宗像国際環境会議の実行委員会だが、コアメンバーは3～4人ほど。そのメンバーは、福岡で活躍する同い年の「友」だという。

葦津：福岡へ着任した2012年、たまたま経済産業省九州産業局長や財務省福岡財務支局長長、日本銀行福岡支店長などが全員1962年生まれの同い年であることが判明し、同い年のよしみで飲み会が開催されました。当時の僕らは50歳で、組織の中には先輩たちがいっぱいいるけど頑張らなきゃいけないよねと、昭和37年生まれ寅年の「寅の会」を結成しました。それで、それぞれの組織や立場に捉われたまどろっこしいことはやめて、この会を最大限活用しお互い協力して、成功していこうぜと。このコミュニティから生まれるコラボレーションは企画書なども全部省略。「友」への相談ベースで早いスピード感をもってコラボレーションできたことも、宗像国際環境会議を設立できた1つの要因です。

このように葦津氏個人のネットワークと宗像市、宗像大社のコミュニティを中心にスタートした宗像国際環境会議だが、現在は国内でも有数のハイレベルな国際環境会議として、同じ目的意識を持つ人々が自然と集まってくるようになっているそうだ。委員会としても「来るもの拒まず、去るもの追わず」の意識で、排他的・固定的それぞれの要素をなくしている。外の人の提案であっても、それが宗像国際環境会議のミッションに沿うのであれば、みんなでそこに知恵を出し合い、やってみる。その意識も多くのコラボレーションを生み、国際環境会議が持続可能かつ実践的なコミュニティとして機能できている要因だろう。

葦津氏は今後、今はまだできていない海外とのコラボレーションも実現していく考えだ。海の環境問題を抱える世界遺産は世界に多くある。そこをとっかかりに出来ればいいと考えているそうだ。

葦津：いまは宗像市を舞台に環境問題へアプローチしているが、この地域だけで海の環境問題を解決しようとしても無理だと認識しています。海に境界線はないのですから。なので、海と同じくコラボレーションの相手も境目なく、ダイナミックに考えていいんじゃなかなと僕は思っています。世界遺産の称号を得たことで、そこを活用して、世界との連携ができればいいなと。